健康診断の結果が届いて、「要再検査」「要精密検査」の文字を見つけると、心配になりますよね。そのうえ、「再検査のために仕事を休めるのかな」「会社に言わないといけないの?」「費用は誰が払うの?」と、気になることが次々に出てきます。

まず、放置しないことがいちばん大切

「再検査」は、病気と決まったわけではありません。基準から外れた項目があるため、もう一度くわしく調べましょう、という意味です。早めに受ければ、何もなかったと分かって安心できますし、もし必要な治療があっても、早く始められます。

会社に、詳しく伝える必要はある?

会社は、健康診断の結果を受け取り、その結果を一定の期間、保存することになっています。結果をもとに、仕事の内容や時間の調整が必要だと判断されれば、会社が医師の意見を聞いて対応することもあります。

一方で、病名や治療の中身まで、必要以上にくわしく話す義務があるわけではありません。会社には、「再検査のために、○日に休みや早退をしたい」と、日程と理由を簡潔に伝えれば足ります。

再検査のための休みは、どうなる?

再検査を受ける時間の扱いは、法律で一律に決まっているわけではなく、会社の決まりによります。

  • 有給休暇や半休を使う
  • 会社に「健康診断のための特別休暇」がある場合は、それを使う

まず、自分の会社の決まりを確かめましょう。確認の仕方は、就業規則は読んだことある?確認しておきたいポイントで紹介しています。有給休暇の基本は、有給休暇は誰でも取れる?取り方の基本をご覧ください。

費用は、誰が払う?

会社に実施の義務がある定期健康診断は、会社が費用を負担するのが原則です。一方で、そのあとの再検査・精密検査は、法律上は会社の負担と決まっておらず、自己負担になることが一般的です。会社が費用を補助する場合もあるため、決まりがあるかを人事や総務に聞いてみましょう。

なお、一定の項目(血圧・血中脂質・血糖・腹囲またはBMI)で、すべてに異常の所見があると診断された場合は、労災保険から二次健康診断などの給付を受けられる場合があります。対象かどうかは、結果の内容や雇用の形で変わるため、会社や労働基準監督署に確かめてください。

パート・アルバイトの条件は、会社は健康診断を受けさせてくれる?で紹介しています。

通院が続く時期の、お仕事の発信

再検査や通院で、休みを取る日が増えると、副業やお店のSNS・ホームページの更新まで手が回らなくなりがちです。パソコンが苦手でも、チャットでひと言たのむだけで、サイトの公開やSNSへの投稿まで進めてくれるAIKOAIなら、休む日の前に「お休みのお知らせを出しておいて」とたのめます。

困ったときの相談先

  • 総合労働相談コーナー:再検査のための休みを認めてもらえないなど、職場での困りごとを、予約なしで相談できます。
  • 労働基準監督署:二次健康診断の給付など、労災保険について相談できます。
  • 会社の人事・総務の担当者:再検査の休みや費用の補助の決まりを、確認できます。