求人票や会社のホームページを見ても、実際にその会社で女性がどれくらい活躍できているのかは分かりにくいもの。「働きやすそう」という雰囲気だけで選んで、入社後にギャップを感じた経験がある人もいるかもしれません。実は、一定規模以上の会社は男女の賃金差などの情報を公表する義務があり、これが会社選びの手がかりになります。
公表されている情報の種類
- 男女の賃金の差異（正社員・パート等の雇用形態別に示されることが多い）
- 女性管理職の割合
- 男女別の平均継続勤務年数
- 男性の育児休業取得率
これらは会社の採用ページや厚生労働省の公表サイトで確認できる場合があります。数字がまったく公表されていない、または探しても見つからない会社は、情報公開の義務の対象規模ではないか、公開に積極的でない可能性があると考えられます。
数字をどう読むか
- 賃金差の数値だけを見て一喜一憂しない。雇用形態や勤続年数の構成によって差が出ることもある
- 女性管理職の割合や継続勤務年数とあわせて見ると、「昇進のチャンスがあるか」「長く働き続けられる環境か」が見えてくる
- 同業他社の数字と比べてみることで、その会社の立ち位置が分かりやすくなる
覚えておきたいこと。数字が良いからといって、自分に合う職場とは限りません。あくまで「比較のための一つの材料」として使い、面接での質問や口コミとあわせて総合的に判断することが大切です。
面接・応募前にできること
- 気になる数字があれば、面接で「どのような取り組みをしているか」を質問してみる
- 求人票に書かれている「女性活躍推進中」などの言葉だけでなく、具体的な制度（時短勤務・育休復帰実績など）を確認する
- 転職エージェントを使う場合は、社内の雰囲気や実際の離職率について聞いてみる
情報公開は義務化されて間もない会社もあり、まだ数字を探しにくいケースもあります。焦らず、複数の情報源を組み合わせて自分に合う職場を見極めていきましょう。
困ったときの相談先
- ハローワーク（公共職業安定所）：求人内容や企業情報について相談できます。
- 労働基準監督署：入社後に労働条件が募集時と異なっていた場合の相談先です。
- 各自治体の女性相談窓口：働き方やキャリアの悩みを幅広く相談できます。
- 法テラス（日本司法支援センター）：契約や労働条件に関する法律的な疑問を無料で相談できる入り口です。