ある日突然お店と連絡が取れなくなって、約束していたお給料がもらえない。「え、わたしのお金どうなるの…?」と、頭が真っ白になってしまいますよね。お店が飛んでも、あなたが働いた分のお給料が消えてなくなるわけではありません。ここで一緒に、落ち着いて取り戻す方法を見ていきましょう。
まずは深呼吸して「証拠」を集めよう
お給料を請求するときに、いちばん力になってくれるのが「働いていた証拠」です。お店が飛んだあとだと集めにくくなるので、思い出せるうちにスマホに残しておきましょう。
- 出勤日・出勤時間がわかるもの(シフト表の写真、勤怠アプリ、自分のメモやカレンダー)
- お店やオーナー、店長とのLINE・メールのやり取り
- 給与明細や、過去に振り込まれた通帳・アプリの履歴
- お店の名前・住所、オーナーや店長の名前・連絡先
- 一緒に働いていた人の連絡先(同じ被害なら協力し合えます)
「契約書をもらっていない」「現金手渡しだった」という人も大丈夫。LINEのやり取りやメモだけでも、立派な証拠になります。まずはあるものをかき集める気持ちでいきましょう。
働いた分のお給料を払うのは、お店の「義務」です。お店の都合で消えることはありません。あなたには受け取る権利があります。
請求してみる、ひとりで抱えない
証拠がそろったら、まずはオーナーや店長に「働いた分のお給料を払ってほしい」と、はっきり伝えてみましょう。このとき、口頭ではなくLINEやメールなど"文字に残る形"で連絡するのがポイントです。
- いつ・いくらの未払いがあるかを具体的に書く
- 「○月○日までにお願いします」と期限を添える
- 送ったやり取りはスクリーンショットで保存しておく
それでも連絡が取れない、無視される、という場合は、自分だけで何とかしようとしなくて大丈夫です。下にまとめた公的な窓口や専門家が、無料で力を貸してくれます。
夜のお仕事だからといって、お給料を請求できないわけではありません。働いた事実があれば、雇用の形に関わらず労働の対価を求められるのが基本の考え方です。「こんなこと相談していいのかな」とためらわず、まずは話してみてくださいね。
困ったときの相談先
ひとりで悩まず、頼れる窓口を使いましょう。相談は無料のものが多く、匿名で聞ける場合もあります。
- 労働基準監督署(労基署):未払い給料の相談ができる国の機関です。働いていた証拠を持って相談すると、お店への指導につながることがあります。
- 法テラス(日本司法支援センター):国が運営する法律相談の窓口。収入などの条件を満たせば、弁護士への相談を無料で受けられる場合があります。お金の請求方法について教えてもらえます。
- 警察相談専用ダイヤル #9110:脅されている、お金を脅し取られそうなど「事件かも」と感じたときの相談窓口です(緊急時は110番)。
- 各自治体の女性相談窓口:お住まいの市区町村や都道府県が設けている相談窓口です。お金のこと以外でも、安心して話を聞いてもらえます。
どの窓口も、あなたを責めたりはしません。「働いた分のお給料を取り戻したい」——その気持ちは、ちゃんと守られていい正当なものです。最終的な判断や個別のケースは専門家に確認しながら、あなたのペースで一歩ずつ進めていきましょう。